南海トラフ地震と富士山大爆発。いつ破滅的な災害が起きてもおかしくない日本列島をあざ笑うかのように、ゲリラ豪雨が縦断し、まるで「天変地異のデパート」状態だ。果たして今年は何が起こるのか。
「真っ先に日本に襲来するのは大雪です」
とズバリ言い放つのは、立命館大学環太平洋文明研究センター特任教授の高橋学氏だ。平成になって以降、豪雪による大規模被害はあまり起こらなくなっていたが、異常気象が日本海側を直撃するというのだ。
というのも、昨年11月から続く「ラニーニャ現象」により、フィリピン沖の海面温度が上昇。黒潮にのって日本海に流れた温かい海水から、大量の水蒸気を発生し、日本上空の寒気により一気に大雪となって、地面を覆い尽くすという。高橋氏が続ける。
「特に甚大な被害が予想されるのは北陸地方。除雪車が入って来られないレベルの降雪量になる見込みです。昭和37年末～38年に発生した『三八豪雪』同様に、交通インフラの分断や住宅損壊が多発する可能性が高い。予想ではなく〝予報〟なので、今すぐ食料の備蓄など準備を始めるべき」
今年の日本列島が直面する大災厄はこれだけにとどまらない。目下、最大級の危険アラートが鳴り止まないのは「南海トラフ巨大地震」である。潮目が変わったのは21年8月のこと。
「11年から続く、人工衛星の『電子基準点観測』で、東日本に位置する『太平洋プレート』の動きに大きな変化がありました。従来であれば、宮城県や福島県付近に位置する『北米プレート』を巻き込むだけでしたが、西日本側の『フィリピンプレート』や『ユーラシアプレート』に影響する動きも見せ始めたんです。その結果、首都圏から沖縄にかけたエリアで『海溝型地震』が発生する確率が格段にアップしました」（前出・高橋氏）
南海トラフ地震が、関西圏にだけ被害を及ぼすと思ったら大間違いだ。伊豆半島の南部から高知県南部までを震源地にする巨大地震は首都圏も直撃。政府が想定する最大死者・行方不明者数は32万人だが、前出の高橋氏は「少なく見積もりすぎです」と一刀両断してこう続ける。
「東日本大震災で海に面したエリアの死者・行方不明者は人口の1.9％。そのほとんどが津波で命を落としましたが、南海トラフ巨大地震の被災地域を1%でシミュレーションしたところ、47万人が津波で亡くなる試算結果が出ました。仮に平均値なら、その数倍の人が犠牲になる計算なんです」
巨大地震は次なる災厄をも引き起こす。
「富士山のような雪山の雪崩や融雪洪水です。今年の降雪量はものすごい量になる。さらに地震後に発生する火山の噴火で雪が解けて、大量の水が谷伝えに人家のあるエリアを強襲する。この〝雪解け鉄砲水〟は時速100キロ以上で広範囲に及ぶため、昨年の静岡県熱海市の土石流とは比較にならない被害が発生する」（前出・高橋氏）
そして真の悲劇は震災後に訪れる。
「津波によって、東名・名神高速道路の寸断は確実。物流が滞れば、基幹産業は全て死に体も同然です。工業製品の輸出が減れば国の輸出入の収支は赤字に転じる。30～40％の食料自給率を補ってきた食料の輸入も簡単ではなくなる。ただでさえ中国の食糧需要増で穀物の価格は高騰している。1億2600万人の日本国民が飢え死にする未来も否定できません」（前出・高橋氏）
とても受け入れがたい地獄絵図だが、すでに大地震の気配は見え隠れしている。地震前兆研究家の百瀬直也氏が、苦虫を噛み潰した表情で解説する。
「生き物の異常行動が確認されています。昨年の12月21日に、北海道日高地方でM4.8、最大震度3の地震が発生しました。実はその前段階で、北海道と青森の沖合から沿岸部にかけてイワシが大量死したんです。震源地から発せられた電磁波が影響していると思われます。また、冬場の住宅街でウシガエルを見かけたら覚悟が必要です。本来、地中で眠っているはずの時期に起き出すのは、電磁波を感知しての動きに他なりません。阪神・淡路大震災の直前には、池の氷上でウシガエルが凍死した例が発見されています」
何気ない変化をも見逃してはいけないのだ。
