10月20日、韓国の人気男性グループ「防弾少年団（BTS）」のミュージック・ビデオ「Dynamite」が、YouTubeにおける再生回数5億回を突破。BTSはこれで通算10本のMVが5億回再生を記録したことになり、さらに、公開直後の同時アクセス数300万人を超え、YouTubeのプレミア視聴記録達成という快挙を成し遂げた。
ところがその前日の19日、中国ではBTSをめぐり、ある騒動が勃発していた。それが、中国の宅配企業「圓通」「韻達」「中通」の3社による、BTS関連商品の運送中断というものだった。中国在住のジャーナリストが語る。
「3社はいずれも中国の物流会社としては最大手に位置づけられる企業。しかも、韻達が中断した理由を《皆が知っていること》とコメントしたことで、ネット上では《中国の税関も通してくれているのに、横暴だ》《二度と『韻達』を利用しない》とBTSファンが大激怒。一部のファンは、韻達で過去にあった配達員への給料支払い遅延問題を持ち出して『クズ会社』『クソ会社』と批判し、抗議活動も辞さないとヒートアップしているようです」
ところで、同社が《皆が知っていること》とコメントした配送中断の理由とは何か？ それが、10月7日に行われた「ヴァン・フリート賞」受賞式でBTSのリーダー、RMが語ったコメントにあると指摘するのは前出のジャーナリストだ。
「この賞は、米韓友好団体『Korea Society』により、米韓友好の発展に寄与した人物に送られる賞ですが、RMは受賞式で『今年は韓国戦争70周年で、私たちは両国（our two nations）が、共に経験した苦難の歴史と多くの男性や女性の犠牲を記憶しなければならない』と述べた。ところが、この韓国とアメリカを指す“両国”というワードに対し、中国の一部ネットユーザーが『北朝鮮の支援に立ち上がった中国人の犠牲を無視した発言だ』と噛みついたんです。すると、おもに海外のニュースを扱う中国メディア『環球時報』がたびたびこの発言を引用して騒動をあおった。結果、『BTSを好む者は“売国奴”だ』という風潮が高まり、不買運動に発展することを恐れたサムスン電子や現代自動車などは、中国でBTS関連の商品販売と広告を取りやめた、という経緯があるんです」
騒動の火付け役となった「環球時報」は中国共産党の機関紙「人民日報」の姉妹紙だが、中国では民族主義強硬派としてその地位を強固にしてきたメディアだとされる。
「中国と立場が異なる国や人物については、容赦なく侮辱的な表現を用いることでも知られています。たとえば、2017年には韓国が北朝鮮の核実験やミサイル発射に対応するため、防衛ミサイル（THAAD）を配備した際には、『THAAD配備を支持する（韓国の）保守主義者たちは、キムチばかり食べてバカになったのか』『韓国人はたくさんある寺院や教会で平安を願う祈祷でもしろ』と激しく批判。また、中国とオーストラリアの関係が悪化した今年5月には、同誌の編集長がSNSで『オーストラリアはいつも騒ぎを起こす。中国の靴底に張り付いたガムのように思える。時々石にこすりつけないといけない』と書き込んで物議を醸しました。そんな偏向報道で知られるメディアの矛先がBTSに向いたというわけですから、ファンや関係者も頭が痛いのではないでしょうか」（前出・ジャーナリスト）
そんな中国での影響もあるのか、先週上場したBTSの所属事務所の株価は4日連続で下落。時価総額は一時、1兆円を超えたものの、20日時点でほぼ半分にまで落ち込んでいる。
「韓国メディアは、彼らの事務所が売り上げの大半をBTSに依存していることや、メンバーの兵役問題なども影響していると伝えていますが、当然、中国のBTS騒動も影響を与えているはず。『環球時報』のバックには『人民日報』がいて、そのバックは言わずと知れた中国共産党ですからね。BTSの発言が今後、中国と韓国の国際問題に発展する可能性は否定できませんね」（前出・ジャ—ナリスト）
いやはや、BTSも厄介な相手に睨まれたものだが、”口は禍の元”ということか。
（灯倫太郎）
