夏の風物詩となっている各地の花火大会。その多くは20〜22年のコロナ禍の影響で中止だったため、4年ぶりの開催となる。
ところが、1万発を打ち上げる首都圏でも有数の規模を誇る「鴨川市納涼花火鴨川大会」（千葉県鴨川市）や「小江戸川越花火大会」（埼玉県川越市）、例年8万人前後の人出がある「草加市民納涼花火大会」（埼玉県草加市）など、今年も開催を見送る花火大会が続出。こうした動きは首都圏に留まらず、地方でも1万8000発を打ち上げる「全国新作花火競技大会」（長野県諏訪市）や1万3000発の「みやざきシーサイド芸術花火」（宮崎県宮崎市）といった有名どころの花火大会が中止になっている。
全国の花火大会情報を紹介する「花火大会2023−ウォーカープラス」で調べたところ、50の花火大会が中止・非開催を決定。ただし、その大半は昨年まで中止の理由として掲げていた「新型コロナの感染拡大防止」とは異なるようだ。では、いったい何が理由なのか？
「人手不足や資金難、またはその両方です。花火の原材料となる火薬は、ウクライナ戦争などの影響で1発あたりの費用は2割増し。最低賃金上昇で警備などにかかる人件費もかさみ、会場の設営費などと合わせると従来の予算では足りないんです。有料席を値上げしたり、クラウドファンディングやボランティアを頼っても人手や資金の確保が難しいため、断念に至るケースが多いですね」（大手紙記者）
しかも、花火情報サイトに掲載されていない小規模な花火大会も含めると、中止となったのは倍どころではないという。
「この手のイベントの場合、個人的に付き合いのある業者にお願いしているケースも聞きますが、今後は以前のようなどんぶり勘定では運営は難しいでしょう。スポンサー探しや協賛企業集めなどしっかりした組織運営が必要。経費高騰の流れが避けられない以上、来年以降も中止や規模縮小となる花火大会は増えると思います」（同）
花火大会の敵はコロナだけではなかった。
