ニューヨークで妻・眞子さんと初めて2人きりの正月を迎える小室圭さん。年末年始はマンハッタンの自宅でのんびり過ごすのかと思いきや、そういうわけにはいかないようだ。
「日本と同じように休みが保障される駐在員と違い、米国ではクリスマス前〜年明け2日ごろまでの長い休暇が取れる会社と休めない会社に分かれます。ちなみに小室さんの勤務先はニューヨークでも激務で知られる法律事務所。長い休みはまず無理でしょう」（米国在住ライター）
実際にはウェブサイトで年末年始の業務休業を告知するところも多い。だが、これは期間中の新規の案件依頼に対応しないなどの部分的な休業であるケースが珍しくない。職場には仕事の状況に応じて休暇を取れるスタッフもいるようだが、半数以上のスタッフは普段と変わらずに出勤しているという。
「特に小室さんが勤めるのは現地でも大手。それだけに大量の仕事を抱え、そのシワ寄せは助手である彼らに行きます。法律事務所で働いている友人がいるのですが、21年は大晦日まで出勤。年明けは1〜2日は休みですが、22年は土日なので普通の週末休暇という扱い。もし平日だったら休みが元日だけの事務所もあったはずです」（同）
でも、小室さんは2月に二度目の弁護士試験を控え、勉強もしなければならない。そのために休みを取ることは難しいのだろうか？
「小室さんが自ら申し出れば休みをもらえるでしょうが、本人もそうした特別待遇は嫌なのではないでしょうか。ただし、弁護士試験はノンネイティブにはかなりハンディがあると言われているので、勉強時間は1日でも多く欲しいところ」（同）
仕事に追われて勉強する時間が確保できず、次の試験も残念…なんてことにならなければいいのだが。
