今年1月に彗星のごとく日本に現れ、芸能人や著名人を巻き込みながら熱狂的なブームを巻き起こしたものの、わずか2カ月程度で話題に上らなくなってしまった音声SNSのClubhouse。7月21日に招待制を終了させ誰でも参加できるようなったが、「38億件の電話番号が漏洩した」という情報が飛び交っており、物議を醸している。
「Clubhouseは、すでに利用しているユーザーからの招待がなければ始めることができなかったため、人気絶頂期にはフリマアプリなどで招待する権利が販売されるほどでした。しかし、このやり方には当初から不満も出ており、『誰でも参加できるように』とβ版の終了と同時に招待制を廃止したのです」（ネットライター）
しかし、Clubhouseが招待制を廃止したわずか3日後、「Clubhouseユーザー38億人分の電話番号がダークウェブで売りに出されている」という不穏な情報が相次いでツイッター上に投稿。しかも、その情報の投稿者が、ツイッターの公式認証がされているインド在住のJiten Jain氏や、スイス在住のMarc Ruef氏といった情報セキュリティの専門家の面々だったというのである。
これには日本ブロックチェーン協会の代表理事でもある加納裕三氏も反応し、「これが本当なら歴史に残る情報漏洩ですよ」と驚きの声をツイートしている。なお、招待制だったClubhouseは新しいユーザーを招待するために電話帳を同期しなければならなかったので、漏洩が事実であればClubhouseユーザーだけではなく、ユーザーの電話帳に記載されている連絡先すべてが漏れ出た可能性も出てくる。
「しかしその後、別のセキュリティ専門家が調査したところ、Clubhouseから漏洩したとされる電話番号は偽物だったという報告もあります。Clubhouseは今年4月にも130万人の個人情報が漏れたことが海外メディアに報じられ、運営側が反論する事態も起きています。最近ではFacebookやツイッターも音声SNSに参入するなどライバルが増えていることから、Clubhouseの足を引っ張りたい人物の仕業とも考えられますね」（ITジャーナリスト）
どうやら今回の騒動はデマの可能性が高いが、Clubhouseが今後、招待制の廃止によって第二次ブームを呼び込めるのかも気になるところだ。
