6月13日にデビュー9周年を迎えた翌日の14日、BTS（防弾少年団）が活動休止を公表するや、ファンの悲鳴のみならず、一般のニュースとして驚きが世界中を駆け巡った。そしてその“余波”さえも、しばらくは止む事はなさそうだ。
「14日に活動休止をした直後の16日、BTSの所属事務所のHYBE（ハイブ）は、メンバーと話し合った末に、30年に開催予定の国際博覧会（エキスポ）の釜山誘致のための広報大使を受諾したと公表しました。事務所側としてはあくまでグループ活動の『オフ期間』に入るという意味だったにもかかわらず、まるで『解散』してしまうかのように受け止められてしまったことに困惑しており、また、国の役に立てるという趣旨からエキスポ広報大使の受諾で悩むことはなかったようです。今後の誘致活動ではメンバーが揃った姿が見られるでしょうから、一石二鳥といったところでしょう」（週刊誌記者）
そんな前向きな話がある一方で、見方によっては独善的とも言える発言も飛び出している。
「22日には韓国歌手協会の会長が、BTSに活動休止の再考を求める声明をマスコミを通じて出したのです。本人らが苦渋の決断の末に出した結論であるにもかかわらず、外野がこういう発言をするのはどうかと思いますが」（同）
さらにはその中で、メンバー最年長のジンが今年12月で30歳を迎えて兵役に就くことに関しても、国に兵役法の改正を求めた。本来ならば28歳の誕生日までに兵役に就く義務があるのだが、大衆芸術分野での活動が認められて30歳まで延長になっていたので、さらなる「特例」を認めるか否かで韓国国内で問題がくすぶっていた。23日には尹錫悦（ユンソンニョル）大統領も記者からこの件について問われて、必要なら国会で議論すべきと答えていた。
17日にはHYBEに税務調査が入ったというだけでニュースにもなった。HYBEは今でこそ海外法人9社を含む17社の企業グループから成るが、2015年までは営業利益すら出ていなかった。だから初の税務調査となり、時期が時期だけに憶測を呼んだものだ。
さてそのHYBEでは、創業会長のパン・シヒョク氏にも注目が集まっている。
「BTSが活動休止を発表した14日はHYBEの株価が25％も下落して、現在もその辺りの株価で低迷しているからです。パン会長はHYBEの31.8％の株式を保有する大株主なので打撃は大きく、昨年11月の最も株価が高かった時と比べれば、なんと約3500億円も資産が目減りしたことになります」（経済ジャーナリスト）
悲鳴を上げていたのはファンのみならず、投資家も上げていたのだ。いずれにせよ、まだまだ今後もいろいろな動きがありそうだ。
（猫間滋）
