アラブ諸国で米国資本のマックやスタバが閑古鳥、代わりに大盛況なのが…

 パレスチナ・ガザ地区を実効支配するイスラム原理主義組織ハマスとの一時停戦に合意したイスラエル。休戦延長がいつまで続くか不透明で、戦闘の沈静化には程遠い状況だ。

 パレスチナ寄りとされる中東諸国では、イスラエルだけでなく支援するアメリカに対しても反発が強い。なかでもエジプトやサウジアラビアなどではマクドナルドやKFC、スターバックスといった米国資本のファストフードチェーンへの不買運動が起きており、ランチや夕食の時間帯もガラガラという店も少なくない。

 その一方で利用客が増えているのはアラブ資本のローカルチェーンだ。

「本音を言えば、アメリカのチェーン店の方が好みだという人も少なくないのですが、同調圧力もあって今はお店に行きづらいようですね」(中東事情に詳しい記者)

 ちなみにローカルチェーンとして人気なのは、エジプトだとグリルなどの家庭料理をファミレス形式で提供する「GAD」、サウジアラビアは100%ハラル認証を受けたメニューでクウェートやバングラデシュにも展開するバーガーチェーンの「HERFY」など。もともと地元では人気だったが、米チェーンの不買運動によって一気に客が流れてきたという。

 ただし、同じ中東でもUAEやカタール、バーレーンといった国土の狭い国は、ファストフード系の大半は西側資本のチェーンで自国チェーンはほとんどない。これらの国でも不買運動は起きているが、彼らは変わりにどんな店で食事をしているのだろうか?

「個人経営や小規模展開する庶民的なレストラン、カフェですね。街にはそういった店が数多くあり、価格も安くてお得。マックやスタバも現地の物価水準では決して安くないですし、別に行かなくてもそれほど困らないということでしょう」(同)

 不買運動のおかげでむしろ出費が減って助かったのかも。

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