政界では再び「小池旋風」が吹き荒れるか。全国紙政治部記者が動乱の引き金となる動きを予測する。
「昨年から菅義偉総理（72）は『政治生命をかけて東京五輪の開催にこぎつける』と一貫して主張している。逆に言えば、五輪中止は政治生命が絶たれるほどのダメージになるということ。中止が決まった瞬間、責任問題に発展し、自民党内でも一斉に『菅降ろし』の動きが高まるでしょうね」
中止か否かを決定する権限はIOCにあるが、
「大いにあり得るのが、小池百合子都知事（68）が開催権の返上と五輪の取りやめを表明すること。その上で『中止の責任を取る』として都知事を辞任し、自民党から国政に復帰するケース。今秋の自民党総裁選には間に合わなくても、やがては総理候補の目玉になるのは間違いない。次期総理の座を巡り、再々登板に意欲を見せる安倍前総理とのバトルまでが現実味を帯びてきます」（政治部記者）
五輪中止の影響をモロに受けるのはテレビ業界も同じだ。
テレビ関係者が明かす。
「コロナ禍でテレビ局の広告収入は30％以上落ち込んだと言われていますが、仮に五輪が中止になれば、公式スポンサー企業のCM出稿数が激減し、民放各局ともに100億円規模の損失になるでしょう」
17日間に及ぶ五輪中継が消失すれば、白紙となったタイムテーブルの穴埋めが急務となるが、
「中止が決まった場合、以前から準備を進めていた『五輪特番』もパーになり、代替番組を作るにも予算や準備期間が不足。大物芸能人のキャスティングも難しいため、人気ドラマの再放送や安上がりな生放送のバラエティー番組ばかりになると思います」（テレビ関係者）
その結果、酷使されるのが女子アナウンサーだという。
「生放送の連発で、いちばん大変なのが進行役を任せられる各局の女子アナ。地獄の代替スケジュールで神経をすり減らすことになりそう」（テレビ関係者）
美女アナの宝庫・フジテレビを例に挙げてシミュレートすれば、
「予定通り開催された場合、五輪キャスターを務める宮司愛海アナ（29）が出ずっぱりになりますが、中止の際に放送される生のバラエティーでは、売り出し中の渡邊渚アナ（24）や佐久間みなみアナ（23）といった若手のホープが馬車馬のように酷使されるでしょう。これをきっかけに、女子アナの世代交代が一気に加速するはずです」（テレビ関係者）
