日本はどうなる? ディズニーも「週4日出社指示」でリモート先進国に「在宅廃止」の波
1月9日、米ウォルト・ディズニーのボブ・アイガーCEOが、従業員に対してオフィスに出社するよう指示したと複数の米メディアが報じた。かつてはリモートワーク先進国と言われたアメリカだが、在宅勤務を廃止し...
1月9日、米ウォルト・ディズニーのボブ・アイガーCEOが、従業員に対してオフィスに出社するよう指示したと複数の米メディアが報じた。かつてはリモートワーク先進国と言われたアメリカだが、在宅勤務を廃止し...
米IT大手のグーグルは12月8日、年内に全世界の派遣社員や契約社員、インターンを含む全ての従業員に対して1600ドル(約18万円)、またはそれと同等額を現地通貨で特別ボーナスとして支給すると発表。こ...
7月16日、日本生産性本部が「働く人の意識調査」結果を発表。テレワークの実施率は20.4%とほぼ横ばいだったものの出勤日数は増加傾向にあり、在宅勤務への満足度は下がっていることから「テレワーク疲れ」...
「コロナ離婚」という言葉を聞くようになってから久しい。在宅勤務が増えたことで家庭内不仲や家事格差が浮き彫りとなったり、長引くコロナ不況によって世帯収入が減少したりなど原因は様々だが、ここにきて夫婦間の...
コロナ禍の影響もあって、テレワーク(リモートワーク)を導入する企業が激増しました。 その結果、社員が仕事を続けながら介護や子育てに関わりやすくなった一方で、私のようにフリーランスとして仕事や活動...
新型コロナウイルスの感染拡大に終わりが見えない中、リモートワークでイヤホンを長時間使用することにより、外耳炎を発症するケースが急増しているという。 都内のデザイン事務所に勤めるAさん(43歳・男...
国土交通省が公表したデータによると、宅配便の取扱個数は年間43億個を突破していたという。これは2018年度の数字なので、今年はそれを上回る膨大な数の荷物が運ばれているはずだ。これだけ大きい数字だと、...
コロナ禍は人間社会、とりわけ経済に大きな打撃を与えたが、強烈な「ショック療法」で大きな社会変革ももたらすかもしれない。その一つが「オフィス不要論」だ。 少し前に米ツイッター社がコロナ後の会社のあ...
最近、メディアですっかりおなじみになった「コロナ離婚」。新型コロナ感染拡大を受けて、それまで不在がちだった夫が「在宅勤務」で家にこもりっきり。朝から晩まで夫婦が顔を合わせ続けることで、お互いのストレ...
テレビ東京の小孫茂社長が3月26日、東京都内の同局にて開催された定例会見に出席し、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、全社員の8割を在宅にした状態での放送を試すと明言している。 小孫社長は、25...