大手芸能事務所「ジャニーズ事務所」が2022年までの5年間で、所属タレントにお年玉として渡した約9000万円を経費として計上。所得税の源泉徴収を行っていなかったとして、東京国税局から約4000万円を追徴課税されていたことが明らかになり、タレントへのお年玉の額に驚きの声があがっている。
関係者によると、指摘を受けたのはジャニーズ事務所と関連会社「エム・シィオー」「ジャニーズ出版」を含めた3社で、すべて藤島ジュリー景子氏が社長を務めている。お年玉はこの3社から交際費として計上されていたが、この支出はジュリー氏の個人的なもので経費には当たらないと判断され、所得税の源泉徴収漏れが指摘されたのだ。なお、同事務所はすでに修正申告を済ませているという。
「ジャニーズには現在、約100人のタレントが所属していますから、5年間で9000万円を100人で割ったとすると、1人あたり毎年18万円のお年玉が事務所から支払われていたことになります」（芸能ライター）
ジャニーズ事務所では会社だけでなく、所属タレントも後輩やJr.にはお年玉を渡しているという。
「毎年、年末年始になるとジャニーズタレントのお年玉事情が話題になり、最年長の東山紀之やベテランのTOKIO、KinKiKidsなどはお年玉だけでかなりの出費になることを告白しています。そのため、ジャニーズの若手タレントは会社や先輩からもらうものを含めれば、百万単位になるのではないでしょうか。ただ、申告漏れが報道されたことで、お年玉を控えるタレントが増える可能性もありますし、23年は少し寂しいお正月になるかもしれませんね」（前出・芸能ライター）
今後、ジュリー氏からのお年玉はいくらになるのだろうか？
（小林洋三）
