5月9日、マネジメントコンサルティング企業の「識学」が、五月病になったことがある社会人150人と同僚や部下が五月病になった経験がある人150人にアンケート調査を実施。その結果、五月病によって業務に支障があったという人が8割以上にのぼり、会社を辞めたいほど思いつめた人は6割もいたことが明らかとなった。
「五月病とは、もともと大学の新入生や入社したばかりの新社会人が環境の変化に適応できず、ゴールデンウィークを過ぎた頃に体調や心身の不調があらわれることを指していました。しかし最近では、転勤や転職、部署の移動などのストレスで発症するケースも多く見られ、中高年世代が五月病になるケースも増えているのです。特に今年は、コロナ禍になって初めて行動制限のない大型連休となりましたし、まん延防止等重点措置の解除によってテレワークをやめる企業も増えていますから、連休の開放感からの落差で五月病になる人が増加するとみられているのです」（フリージャーナリスト）
「識学」の調査によれば、五月病になると「やる気が出ない」（65.3％）、「憂うつ感」（54％）、「不安感」（36％）、「無力感」（35.3％）といった症状があらわれ、五月病経験者によると「業務に集中できなくなった」（55.3％）、「作業スピードが落ちた」（32.7％）、「ミスが増えた」（24％）など仕事への影響があらわれたといいう。また同僚・部下が五月病になった人からは「欠勤や早退による代行業務の労働時間の増加」（65.3％）、「引き継ぎがうまくされず困った」（34.7％）、「業務過多によって別のスタッフが体調不良になった」（29.3％）などの支障があったと回答している。
「五月病を甘く考えている人も多いと思いますが、5月が終われば改善するというわけではなく、最近では6月頃に症状を発症する“新五月病”も増えています。また症状が重い場合はうつ病や適応障害になってしまうこともあり、場合によっては改善までに数年を要することもあるのです。同調査では五月病の対処法として『睡眠をとる』（26.0％）、『休暇をとる』（25.3％）、『運動をする』（14.7％）を実践している人が多く、長期休暇をもらったことで70.6％の人が『改善された』という回答結果もあります。大型連休直後ではありますが、どうしても五月病が改善しない場合は再度お休みをいただくのも効果的だと思います」（同）
自分が五月病であることを認めたくないことから半数以上が何の対処もしないというが、無理せずゆっくり休むのもいいだろう。
（小林洋三）
