出店急増により、今、から揚げをめぐり専門店の闘いが、戦国時代を迎えている。
一時期、ブームに乗って続々とオープンしたものの、コロナ禍によるバブル終焉で相次いで閉店を余儀なくされているタピオカ店。代わって跡地などに続々オープンしているのが、から揚げ専門店だ。
ある市場調査会社のデータによれば、イートイン、テイクアウトを含め、から揚げを主力商品とする店の市場規模は、19年度が800億円。ところが、翌20年度には20％以上増加し、1000億円を突破。その市場はさらに拡大しているといわれる。その主力となっているのが、外食産業を展開する大手企業や、から揚げ専門店などによるフランチャイズだという。
経済ジャーナリストが語る。
「テレビプロデューサーのテリー伊藤氏をかたどったキャラクターで知られる『から揚げの天才』の店舗運営はワタミ株式会社で、2018年11月に誕生以来、フランチャイズで店舗数を拡大し、首都圏を中心に現在はその数は70店舗以上に増やしています。また『からやま』はとんかつチェーンの『かつや』などを展開する、アークランドサービスホールディングス株式会社傘下が運営しています。さらに、すかいらーくグループでも、ファミリーレストラン『ガスト』内にから揚げ専門店『から好し』を併設。“から好しINガスト”として、20年12月末に476店舗、21年4月末には約1300のガスト全店で対応する予定だと言いますからね。まさに、から揚げ専門店が戦国時代に突入したといっても過言ではないでしょう」
とはいえ、なぜ、コロナ禍であるこの時期に、から揚げ専門店出店なのか？ しかも、少し前までタピオカ店だった場所への出店が目立つように感じるのはなぜなのだろうか……。
前出のジャーナリストが続ける。
「飲食店経営には『FLRコスト』というコストをあらわす指標があるのですが、Fはfood(材料費)で、Lはlabor(人件費)、Rはrent(家賃)。これが一般的に飲食店の三大コストと呼ばれています。それに照らし合わせると、まず鶏肉はほかの肉に比べ材料費がダントツに安い。つまり、原価率が抑えられるんです。そして、たとえば焼き鳥の場合、『串打ち三年、焼き一生』という言葉があるように、ある意味職人技が要求されますが、から揚げなら調理場経験がなくても、フライヤーさえあれば、誰が作っても味に大差はありませんし、スタッフも2人いれば十分回せます。また、駅前の一等地にこだわる必要もないし、10坪程度あれば店が出来るため、家賃が安く済む。つまり、タピオカ店の立地やスペースで十分賄えるというわけです。ですから、タピオカ店跡地に白羽の矢が立っているのは自然の流れなんです」（前出のジャーナリスト）
なるほど、から揚げ専門店急増の背景には、そんな事情があったというわけか。
現在、「から揚げの天才」では、10坪で月収500万円を超える店が続出しているとも聞くが、前出のジャーナリストは、「店舗が増えることで各々が企業努力すれば、味や価格で競争が起こり、消費者にとってのメリットも大きい」としながらも、フランチャイズの加盟については、こう警鐘を鳴らす。
「基本的にフランチャイズシステムというのは、小資本の会社が他人の資本を使って店舗を拡大するためのもの。したがって本当に利益を生むビジネスなら、大資本の会社はフランチャイズ展開ではなく直営展開するはずなんです。それをやらないのは、母体の企業自体が、いつまで継続できるか分からない、あるいは、売り上げが下降してきた時のリスクを考えているからでしょう。たしかに、今始めれば儲かるかもしれませんが、売り上げを継続していけるかどうかは、あくまでも未知数。ですから、フランチャイズ加盟を検討している方は、メリットデメリットをよく考えて決めるべきだと思いますね」
コロナ禍で転職組も多いという「から揚げ」戦争。熾烈な戦いは、当分続きそうだ。
（灯倫太郎）
