先に行われた東京都知事選で、当初は小池百合子氏との一騎打ちと見られていた蓮舫前参院議員が、2位にもなれず大敗北するという赤っ恥をかいた。選挙戦では街中に大量の「R」シールが現れ、蓮舫支持者の仕業でないかとされたが、真相は藪の中のまま、蓮舫氏も表舞台から去った。
すると今度はアメリカでも「R」のサインが登場。もちろんアメリカのものは蓮舫氏とは何の関係もないが、株価を下げる“不吉の象徴”となっている。
「アメリカで出ている『R』のシグナルは、『リセッション（景気後退）』を示す『Rワード』と呼ばれるもので、市場関係者の間では禁句として忌み嫌われています。なぜそのRワードが出たかというと、7月の失業率が4.3％と発表され、予想された横ばいの4.1％を上回ったからです。失業率の3カ月移動平均が、過去12カ月の最低値から0.5ポイント以上上昇するとリセッションに入った、とみなす『サーム・ルール』という目安がありますが、その条件に近づいていることから、今後アメリカ経済が景気後退してもおかしくないと警戒されているのです」（経済ジャーナリスト）
これを受け、ダウ工業株30種平均など、代表的なアメリカの株価指数は軒並み下落。これまで市場を大きく引っ張ってきた半導体関連も急落し、IT企業がAIに巨額投資をしてきたのに具体的な成果は上がってきていないとの観測から「ITバブル崩壊」までが囁かれている。
すると、「アメリカがくしゃみをすれば日本も風邪をひく」の言葉のとおり、日本の株式市場も全面安に。週明けの8月5日の日経平均終値は、1987年のブラックマンデー翌日の3836円安を超える過去最大の4451円安となり、投資家は悲鳴を上げた。
ところが、翌8月6日は逆に3400円高という過去最大の上げを示した。
「8月5日夜に発表されたアメリカの経済指標が、それほど悪くなかったためです。それで無難だったアメリカ市場を受け、安心感から日本市場は上げに転じました。ただし、日本市場と同様の動きは、台湾、韓国、中国、オーストラリア市場でも見られ、パニック売りでいきなり世界同時株安になる可能性を見せつけました」（同）
日本では新NISAが始まって投資初心者も多い。なおさらパニックが起こった時の怖さを垣間見せた。
（猫間滋）
