21年は家庭の食卓に欠かせない小麦や大豆を原料とする食品や食用油、調味料が次々と値上げ。しかも、値上げラッシュは今年に入っても収まる気配がまったくない。
1月には山崎製パンが平均6.8〜9％、フジパンが6〜10％、敷島製パンは4〜14％などパン業界各社が値上げ。さらにネスレ日本がコーヒー製品を10〜17％、日本ハムも2月からハム・ソーセージ類や冷凍食品5〜12％、プリマハムも2月からハムやソーセージなど200品目を5〜12％、3月からは丸大ハムが同5〜15％値上げし、毎朝の食卓への大打撃は必至だ。
また、キッコーマンは2月16日納品分から、ヤマサは3月納品分から醤油を各4〜10％、キユーピーが3月からマヨネーズやドレッシング類を2〜10％、味の素も同じくマヨネーズを最大9％の値上げに踏み切る。
この他、パスタなど小麦粉製品の日清フーズとニップン、はごろも、スナック菓子のカルビーと湖池屋、練り物製品の紀文とニッスイ、冷凍食品のニチレイなども1〜3月に相次いで価格を改定。ただし、これらは食品メーカーではあくまでほんの一例だ。
食べ物以外でも公共料金が電気・ガスは大手各社が、ゆうちょ銀行もATM手数料がそれぞれ1月から値上げを実施。そして、開始は10月と少し先だが、1割だった後期高齢者の医療費負担は最大2割となる。
「家計への負担は消費税増税時並みと変わらない。しかも、値上げのタイミングがバラバラのため、家計が徐々に締め付けられるイメージです」（流通ジャーナリスト）
そんな中、イオングループはプライベートブランド「トップバリュ」の食料品のほか、日用消耗品1800品目の値段を3月末まで据え置くと発表。消費者からも大好評だ。
「この30年、賃金はほぼ据え置きなのに物価だけ一方的に上がっている。企業努力や家計のやりくりだけではそろそろ限界」（同）
すでに庶民の生活水準は先進国最低レベルとも言われている日本。この先も値上げだけが続けば、貧困生活を余儀なくされる国民が続出しそうだ。
