新型コロナウイルス拡大の一方で、迅速な対応により称賛を浴びたのが、Jリーグだ。2月25日、村井満チェアマンが他の主要スポーツ団体に先駆けて公式戦の延期を発表。
「2月21日の開幕からサポーター同士の肩組みや応援歌を禁止するなど、コロナ対策を行っていました。24日に国の専門家会議で『これから1、2週間が拡大するか、収束するかの瀬戸際』との見解が示されたことで、延期の判断を下したようです。これには『英断だ!』と称賛する声が多く上がりました」（スポーツ紙デスク）
東京五輪の影響で、過密日程が敷かれていたJリーグ。後ろ倒しの日程調整の影響で、休日開催から平日開催になる試合が増加。それに伴い相撲同様、チケット収益が下がることを懸念する声は少なくない。
「JFA（日本サッカー協会）では、収益が大きく減少したクラブを救済する方針です。17年にスポーツのライブ配信サービス『DAZN』と契約した10年総額2100億円の放映権料が資金源になると言われています」（スポーツ紙デスク）
放映権料の差が、対応の差にもつながったようなのだ。
さらに、新型ウイルスの蔓延化によって開催が危ぶまれているのが、東京五輪だ。特に昨年11月に東京都の暑さ対策の不備を指摘されて北海道札幌市に会場を移したマラソンを巡り、再び開催地の変更を訴える議論が噴き出している。
「2月28日時点で全国最多（66人）のコロナ患者を出した北海道では『緊急事態宣言』が発表されました。北海道に患者数が多い原因はいまだ不明ですが、『さっぽろ雪まつり』の時期と中国の春節が丸かぶりだったことは紛れもない事実。春節期間中、1万人以上の中国人が新千歳空港から入国しています。再びマラソンの開催地を検討するべきです」（スポーツ紙デスク）
26日にオープン戦の無観客試合を決定したプロ野球同様、無観客での開催を実施しようにも、「沿道で一般市民が応援するマラソンで、無観客は現実的ではありません」（スポーツ紙デスク）という。
そこで代替案として浮上しているのが、離島開催である。
「コロナ騒動の最中に観光客が増えたニュースが記憶に新しい八丈島です。毎年1月に『八丈島パブリックロードレース』という市民マラソンを開催しています。ハーフマラソンまでのコースしかありませんが、アップダウンのある独特なコースなので番狂わせが期待できます」（スポーツ紙デスク）
とんだ「離れ業」で、危機を回避できるのだろうか。
