小学校や中学校のPTAの解散が相次いでいる。もともとPTAは任意の団体だが、強制参加を求められるケースも多いとされ、ネット上では《一旦すべて廃止にしてしまった方がいい》といった意見も見られる。
長野県松本市にある中学校のPTAでは2020年、任意加入であるなら意思確認するべきとの声が上がり、書面での意思確認を実施したところ加入率が低下。また、PTAの役員決めが決まらず、そもそもの存在意義に疑問の声が出たことなどから、昨年12月に22年度いっぱいでの解散を決めた。23年度からは有志団体を発足させて引き継ぐという。
また、東京都立川市の小学校のPTAでは5年間務めた会長が、活動が惰性的になっていることを感じて存続に関するアンケートを実施したところ、なんと98.7%の保護者が「解散」に賛同したことから、22年度での解散を決めたという。
「今年2月に発表された教育メディア『おうち教材の森』が〈PTAをどう思うか？〉とアンケート調査したところ、1位は『強制しないでほしい』、2位は『時代に合っていない』、3位は『やりたい人だけやればいい』などネガティブな意見が多い結果になったそうです。特に新型コロナウイルスの感染拡大や物価高になって以降は生活スタイルが変わり、《夜の話し合いに出たくない》や《役員になってフルタイムでの参加はしたくない》などと考える人が多くなったようです」（教育ジャーナリスト）
そんなことからも今後はPTAを解散する学校が増えると考えられるが、PTAには学校と親側のコミュニケーションを保つための重要な場でもある。必要な部分と不要な部分を精査した上で引き継がれていくべきなのかもしれない。
（小林洋三）
