トランプ米大統領の「相互関税」による世界同時株安が進む中、トランプ政権に反発する人たちが全米各地で大規模なデモを行っている。
そんな中、任天堂が新型ゲーム機「Nintendo Switch2」の米国での予約開始日を4月9日から延期する異例の決断を下した。今のところ新たな予約開始日は発表されていない。
任天堂は延期の理由について「関税の影響や市場環境の変化を評価するため」と説明しており、449.99ドル(約6万5000円)から値上げされる可能性も囁かれている。トランプ支持者の中には、身近なゲーム機の予約延期の報道から、「えっ、追加関税って日本じゃなくて俺たちが払うの?」と、関税の影響に初めて気づく者も少なくないようだ。
Xでは「任天堂って教育コンテンツだったのかもしれない」「スイッチ2がもたらした経済入門効果」「ピカチュウが反トランプのシンボルになる展開か」などといった声がタイムラインを賑わせている。
スイッチ2は主にベトナムで生産されており、相互関税が課せられた場合、価格は656.99ドル(約9万4000円)まで跳ね上がる可能性があった。トランプ政権は上乗せ分の発動を90日間延期するとしており、6月5日発売予定のスイッチ2には影響がないと見られているが、現地のスイッチユーザーらが急に焦りだすのも無理はない。
ゲーム機を巡っては米マイクロソフト「XBOX Series X」が中国で組み立てられており、米中は追加関税をかけあう貿易戦争状態にあるため、このままいけば30%以上の価格上昇は避けられない状況だ。
トランプ大統領は「れわれが望むような交渉ができなければ元の数字に戻す」と述べ、相互関税の復活を匂わせているが、今回の“スイッチ2ショック”を受け、ゲーム好きの米国民は、それでもトランプ支持を続けるのだろうか…。
(ケン高田)