家具販売の大塚家具が2019年1〜6月期決算を発表し、最終損益が24億円の赤字だったことが判明。昨年9月に開催した「在庫一掃セール」の反動で、売上高が26.3％減っており、同期間の赤字は4年連続となる。
大塚久美子社長は記者会見で「決算は計画通り。経費の面での構造改革は一巡した。これからは売り上げの構造改革を進めていく」と述べ、店舗の削減や社員のリストラを押し進めたことで赤字になったものの、あくまでこれは想定の範囲内であることを強調したが、これに厳しい指摘が続出している。
「そもそも、大塚家具の現状において、売上が減って赤字になったことを“計画通り”と言ってしまうのはどうなんでしょう。そうならないように計画を立てるのが経営者の役割ですからね。久美子社長が言う通り、すでに構造改革は一巡して、やれるべきことはやったと思います。今年2月には中国のハイラインズと資本・業務提携を結び、国内ではヤマダ電機との提携を決めましたし、4月には父で創業者の勝久氏と和解もしました。そして、その結果が赤字だったわけですから、経営からは退場して新しい人に任せるべきとの声が出ても致し方ないでしょう」（経済ジャーナリスト）
それでも久美子社長は今後も構造改革を進めるとしているわけだが、投資家などが集まるネット掲示板などでは、久美子社長について《ここまで社長の肩書にこだわる人だとは思わなかった》《自分の失敗を認めようとしない。それが成功できない理由だろう》《大塚家具を潰しても「計画通り」って言ってそう》など厳しい意見が相次いでいる。
暗中模索の状態はいつまで続くのか。
（小林洋三）
