10月9日、小売業大手のイオンが20年2月期第2四半期決算を発表し、決算説明会で岡田元也社長は「現状の『トップバリュ』を換骨奪胎し、まったく違うものに作り変える」とプライベートブランド（PB）の「トップバリュ」を抜本的に改革することを宣言した。
「純利益が前年同期から64.1％の大幅減となっていますが、今年4月に発覚した子会社『イオンディライト』の不適切会計の処理を一括でおこなったためで、この関連費を除けば10.9％増と、イオングループ全体では好決算だったことになります。しかし、総合スーパーやスーパー事業は引き続き不振で、長年その原因と言われてきた『トップバリュ』へついにメスが入ることになりそうです」（経済ジャーナリスト）
「トップバリュ」の改革に対してネット上では、《トップバリュは韓国産が多く味付け、分量、包装すべてにおいてマイナスイメージ》《調味料、麺類、お菓子など残念な時が多い》《どうせやるならセブンプレミアムより上を行くものを作って欲しい》と現行商品についての不満と、今後へ期待が続出している。
「最近では、ウイスキー専門誌の『ウイスキーガロア』が、『トップバリュ』のオリジナルウイスキーを酷評したことも話題になりました。また、過去には食品類からアレルギー物質が検出され回収騒動となったりと、もともとのイメージが芳しくない。それだけに、今回の岡田社長の大ナタがどれほどのものなのか、業界関係者は注目しています」（同前）
イオングループ自体の業績は上昇傾向にあるだけに、「トップバリュ」を再び人気ブランドにすることができれば、「イオン」は再び蘇るかもしれない。
（小林洋三）
